善意の献血により得られた輸血用血液は日本赤十字血液センターから必要量を購入し、各種の輸血用血液を各々の適正な温度と方法で保管管理し、必要最少限の量を無駄なく適切に患者様へ供給

外来および病室にて採取された患者様の自己血は専用の血液保冷庫に保管し、手術の日までお預かりしています

輸血用血液製剤やヒト由来血漿分画製剤を輸血する場合は、患者様に対しわかりやすい言葉で説明し同意(PDF)を得ることが法的に義務づけられています　また、輸血料の算定においては、患者様に対し輸血の必要性、危険性について文書による説明を行った場合に算定することとなっております

血液製剤の輸血や血漿分画製剤の輸注が行われた患者様の記録（輸血日，Lot.No.,輸血時の住所等）は法律により医療機関で少なくとも輸血後20年間保存する事が義務づけられています
この制度は万が一、輸血による感染の可能性が考えられた場合，輸血された患者様を特定し適切に対処するためにおこなうものです　輸血・血液浄化療法部では個々の患者様の輸血に関する情報を記録保管し、必要に応じ患者様および関係機関に即座に情報提供できるよう努めております

輸血は他者の血液あるいは血液成分を輸注するいわゆる細胞移植であるため、副作用や合併症を完全に防止することは不可能です．輸血・血液浄化療法部では患者様ごとに輸血後の副作用情報を収集し、血液センターと協力して原因の調査を行っております　またこれらの情報から次回の輸血時に、必要があれば特殊な血液製剤を準備したり、輸血前にあらかじめ薬剤の投与を願いするなど輸血副作用の防止、軽減に役立てています　平成１５年の薬事法改正により、医薬品による副作用・感染症発生時に、直接厚生労働大臣に副作用・感染症報告を行うことが義務化されました（薬事法第77条の4の2）
当院では血液製剤の副作用・感染症報告の窓口は輸血・血液浄化療法部が担当しています

輸血血液は安全性を確保するため、感染原因となるウイルス検査など様々な措置が講じられています　しかしながら、最新の検査法に基づいて安全対策がなされたとしても、感染被害を完全になくすことはできません
平成１６年４月１日、生物由来製品感染等被害救済制度が創設されました。輸血血液を適正に使用したにもかかわらず、その製品が原因で感染症等にかかり、健康被害を受けられた方を迅速に救済するため、医療費、医療手当、障害年金などの給付を行う制度です
万が一、輸血によって何らかの病原ウイルスに感染した場合、上記制度で救済を受けるためには輸血前後の感染症検査が必要となってきます　そのため輸血を受けてから約２〜３ヶ月後に再度来院していただき、B型肝炎抗体、C型肝炎抗体、HIV(AIDS)抗体の検査を受けていただきます
陽性の疑いがあるとき主治医から連絡いたします